HOME > コンテナ荷動き動向 速報値 一覧 > コンテナ荷動き動向 速報値 詳細

コンテナ荷動き動向 速報値

2015年2月19日 更新

アジア米国間・その他航路のコンテナ荷動き 速報 2014年12月の荷動きのポイント

※12月復航を追加しました。

【往 航】 12月の往航荷動き量は117.6万TEUで対前年比6.4%増。
12月の往航荷動き量は、12月単月では過去最高となるとともに、前年比10ヶ月連続の増加となる6.4%増の117.6万TEU。2014年の年計では前年比5.9%増の1,465.2万TEUと2007年以来7年ぶりに過去最高を更新。なお、10-12月の四半期別では6四半期連続の増加となる前年同期比6.8%増の372.0万TEU。国・地域別では、日本積(同6.9%増)、中国積(同4.9%増)、韓国積(同4.2%増)、台湾積(同6.2%増)、ASEAN積(同12.7%増)、南アジア積(同24.7%増)などの主要国・地域が前年比増加となった。品目別では、「家具及び家財道具」(寄与度0.8%)、「繊維及びその製品」(同0.6%)、「おもちゃ」(同0.5%)などが増加に寄与。
日本積は、第1位(2013年の年計ベースの各国・地域の品目別順位、以下同様)の「自動車部品」(前年比6.0%減)が前年比5ヶ月連続の減少となったものの、第2位の「車両機器及び部品」(同14.8%増)が同12ヶ月連続の増加、第3位の「自動車、トラック等のタイヤ及びチューブ」(同34.3%増)が同5ヶ月連続の増加、第4位の「建設機械」(同18.1%増)が同4ヶ月連続の増加となったことなどにより、同11ヶ月連続の増加となる6.9%増の5.3万TEU(全体に占めるシェア4.5%)。2014年の年計では、前年比2年ぶりの増加となる3.7%増の65.3万TEU(全体に占めるシェア4.5%)。
中国積は、第1位の「家具及び家財道具」(前年比5.2%増)が前年比2ヶ月ぶりの増加、第2位の「繊維及びその製品」(同4.8%増)が同4ヶ月連続の増加、第3位の「一般電気機器」(同7.7%増)が同6ヶ月連続の増加、第4位の「おもちゃ」(同17.3%増)が同10ヶ月連続の増加となったことなどにより、同10ヶ月連続の増加となる4.9%増の75.3万TEU(全体に占めるシェア64.0%)。2014年の年計では、前年比3年連続の増加となる6.3%増の958.5万TEU(全体に占めるシェア65.4%)と過去最高を更新。また、香港積は、前年比9ヶ月連続の減少となる14.6%減の2.8万TEU(全体に占めるシェア2.4%)。なお、中国・香港積合計では、前年比10ヶ月連続の増加となる4.0%増の78.1万TEU(同66.4%)。2014年の年計では、前年比3年連続の増加となる5.6%増の996.6万TEU(全体に占めるシェア68.0%)。

【復 航】12月の復航荷動き量は53.0万TEUで対前年比8.8%減。
12月の復航荷動き量は、前年比5ヶ月連続の減少となる8.8%減の53.0万TEU。2014年の年計では5年ぶりの減少となる前年比3.1%減の665.9万TEU。なお、10-12月の四半期別では2四半期連続の減少となる前年同期比10.7%減の160.2万TEU。国・地域別では、台湾揚(前年比1.4%増)、ASEAN揚(同14.7%増)、南アジア揚(同6.4%増)などが前年比増加となったものの、日本揚(同10.0%減)、韓国揚(同8.7%減)、中国揚(同19.8%減)などが前年比減少となった。品目別では、「ペットフード及び動物用飼料」(寄与度▲2.3%)、「紙、板紙類及びその製品」(同▲0.5%)、「金属スクラップ」(同▲0.4%)などの上位品目が減少の要因。
日本揚は、第10位(2013年の年計ベースの各国・地域の品目別順位、以下同様)の「砂糖、甘味等の調整食料品」(前年比36.4%増)が前年比2ヶ月連続の増加となったものの、第1位の「ペットフード及び動物用飼料」(同12.7%減)が同16ヶ月連続で10%を超える減少、第2位の「肉及びその調整品」(同12.8%減)と第3位の「家具及び家財道具」(同12.9%減)が同6ヶ月連続の減少となったことなどにより、同3ヶ月連続で10%を超える減少となる10.0%減の5.7万TEU(全体に占めるシェア10.7%)。2014年の年計では、前年比3年連続の減少となる6.8%減の78.7万TEU(全体に占めるシェア11.8%)。
中国揚は、第3位の「木材及びその製品」(前年比5.2%増)が前年比5ヶ月ぶりの増加、第6位の「繊維及びその製品」(同11.5%増)が同3ヶ月ぶりの増加となったものの、第1位の「紙、板紙類及びその製品」(同6.2%減)が同16ヶ月連続の減少、第2位の「ペットフード及び動物用飼料」(同80.5%減)が同3ヶ月連続で80%を超える減少、第4位の「家具及び家財道具」(同0.2%減)が同11ヶ月連続の減少となったことなどにより、同5ヶ月連続で10%を超える減少となる19.8%減の21.7万TEU(全体に占めるシェア41.0%)。2014年の年計では、月別集計開始以来はじめての前年比減少となる5.9%減の285.7万TEU(全体に占めるシェア42.9%)。また、香港揚は前年比2ヶ月連続の減少となる1.6%減の2.6万TEU(全体に占めるシェア4.9%)。なお、中国・香港揚合計では、前年比4ヶ月連続で10%を超える減少となる18.1%減の24.3万TEU(全体に占めるシェア45.9%)。2014年の年計では、1998年以来の前年比減少となる5.6%減の319.2万TEU(全体に占めるシェア47.9%)。

日本・アジア/米国間のコンテナ荷動き動向 詳細情報(PDF)
コンテナ荷動き動向 速報値一覧へ戻る

海上荷動きの動向

北米や欧州といった主要コンテナ航路の荷動き実績と運賃動向を掲載しています。不定期船の動向もご覧いただけます。

調査・研究成果

海運、物流、船員、造船、航行安全、環境関連など海運をとりまく各種課題に関する調査研究報告書・レポートなどを公開しています。

海事図書館 蔵書検索

海事図書館所蔵の40,000冊以上の図書・定期刊行物を検索できます。

海事関係公益活動支援に関する補助金について

日本海事センターでは、海事関係団体等が行う公益事業に対し、補助金を交付しております。

お問い合わせ・アクセス

日本海事センター

総務部・業務部
〒102-0083
東京都千代田区麹町4-5
海事センタービル8階
電話番号:03-3265-5481
ファックス番号:03-3222-6840
海事センタービル事業部
電話番号:03-3265-2961
ファックス番号:03-3265-2962
企画研究部
電話番号:03-3263-9421
ファックス番号:03-3264-5565
メールアドレス:
planning-research@jpmac.or.jp
海事図書館
〒102-0093
東京都千代田区平河町2-6-4
海運ビル9階
電話番号:03-3263-9422
ファックス番号:03-3265-5035
メールアドレス: library@jpmac.or.jp